入院したらどのくらい日数がかかるのか。

入院する際、入院期間は何日くらいになるか、何人部屋にするか、支払いがどのくらいになるか悩んだ。

入院期間の長さと必要性について今ひとつ明確な説明がなく、釈然としなかった。

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【ポイント】
入院について不明な点があれば、確認が必要です。誰に何をどのように確認すればよいのか整理してから確認しましょう。

【治療に関する説明、入院期間など】
入院期間は、治療の種類、病状、治療によっても異なりますが、大体この治療であれば、このくらいという目安はあります。現在では、どこの医療機関でも、入院期間は短縮されてきていますが、医療機関によっても、入院期間には少し差はあります。
入院が決まった際に、入院期間がどのくらいか、およそのところを担当医に確認してみましょう。また、それ以外にも、入院に際し、疑問な点、確認しておきたい点は、メモなどに箇条書きであらかじめ整理しておき、きちんと確認しておくことが大切です。なお、入院に際しての注意事項や必要物品などは、看護師から説明がある場合もあります。

【入院予定日】
小さなお子さんがいらっしゃったり、お仕事の引継ぎをしたり、介護が必要な高齢者がいらっしゃるなどさまざまな理由で、入院予定日を知りたい方は多いと思います。けれども、入院患者さんの状況により、予定より退院が延びたり、緊急入院が入ったりということがあり、○月○日に必ず入院とはっきりすることはあまりないと思います。一時的に預かってもらう施設を利用したりすることを考える時には、その点、施設担当者にも事情を伝えて調整が可能か確認しましょう。

【入院の費用や支払い】
入院前に、ご自分の入院費用が全体としてだいたいどのくらいかかるのか、医師あるいは会計事務に確認してみましょう。どのくらいお金を準備しておいたらよいか把握しておくことは、安心感につながります。また、クレジットカードや電子マネーなどが使えるかなど医療費の支払い方法も確認しておいた方がよいでしょう。

入院費は、治療や薬代以外に、入院基本料（平均在院日数や看護師配置より異なります）、食事代などを合わせたものになります。
がんの治療や検査にかかる医療費は、予想以上に高額で、経済的に悩んでしまうことがあると思います。このように高額な医療費による経済的負担を軽減するために、高額療養費制度があります。ただし、対象となるのは公的医療保険が適用される医療費で、差額ベッド代、入院中の食事代、診断書等の書類作成費用、保険適用外の治療費などは含まれないのでご注意ください。
高額療養費制度などの制度は、わかりにくいと感じる方もいらっしゃると思います。静岡がんセンターのホームページで公開している小冊子『医療費のしくみ』は、図表などでわかりやすく詳細な説明がありますので、ご参照ください。PDF形式でダウンロードできます。

◎　高額療養費制度
　医療費は年齢や収入に応じて1カ月に支払う自己負担限度額が定められています。
『高額療養費制度』は、医療機関等で支払った医療費(差額ベッド代や入院中の食事代などは別途必要になります)が、月の初めから終わりまでの１か月で一定の額（自己負担限度額）を超えた場合に、保険者に申請することで（多くの健康保険組合や共済組合は、自動的に高額療養費が支給されます）、その超えた金額を支給する制度になります。

現在はマイナ保険証利用、もしくは健康保険の記号番号のオンライン認証システムを採用している医療機関の場合、資格確認書を利用されている方でも医療機関の窓口で高額療養費の自己負担限度額までの請求となります。
なお、入院費と通院費の双方が高額になるなど世帯合算をして高額療養費に該当する場合、一部の保険者を除き保険者への申請が必要になります。

注意）国民健康保険・後期高齢者医療保険制度の被保険者の方で、保険料の滞納がある方は自己負担限度額までの支払いにできない場合があります。

◎　『限度額適用認定証』等（後期高齢者医療保険の場合は資格確認書への限度額の併記）の申請
医療費が高額になりそうな時には、『限度額適用認定証』等（後期高齢者医療保険の場合は資格確認書への限度額の併記）を保険者に申請することもできます。
『限度額適用認定証』等の手続きは、新しく保険加入をして、①オンライン認証システムに保険情報がまだ反映されていない場合、②資格確認書の記号番号でのオンライン認証システムを採用していない医療機関に受診する場合、または③資格確認書を利用する方でご自身の負担限度額を確認したい場合や証明する書類が欲しい場合に行うとよいでしょう。
なお後期高齢者医療保険制度の場合、限度額適用認定証等は廃止されており、資格確認書へ限度額を併記する運用に変更されています。

注意）国民健康保険・後期高齢者医療保険制度の被保険者の方で、保険料の滞納がある方は限度額適用認定証等の発行がされない場合があります。

『限度額適用認定証』等の申請の際には資格確認書のほか、印鑑等が必要になることもあるので、あらかじめご自身が加入している保険者に確認するようにしてください。

＜入院費に関するポイント＞
◎　差額ベッド代がかかるのか、利用する場合は費用を確認
◎　請求書はいつ頃くるか、いつ頃までに支払うのか、支払い方法（カードや電子マネーなどは利用できるかなど）を確認
◎　退院時は支払い前に概算金額を確認し、費用を準備しておく

【加入している民間保険の確認】
民間保険に加入している場合は、保険証書や問い合わせ窓口などを確認しておきましょう。治療方針が決まったら、保証内容、手続き方法などを保険担当者に問い合わせましょう。問い合わせの際には加入している保険の証券番号がわかるようにしておくとよいでしょう。
契約されている保険によっては、診断書が不要な簡易請求（医療機関で発行される診療明細書、領収証及び治療状況報告書等で請求）が可能な場合や、他の生命保険会社に提出する診断書のコピーでの対応ができる場合がありますので、事前に確認をしましょう。

（最終更新日：2026年1月8日）