【介護ベッドに関する相談】
レンタルを希望されているのは、おそらく介護ベッド（特殊寝台）のことだと思います。介護ベッドは、一般的なベッドや布団と比べて、次のような利点があります。
○ ベッド上で安楽な姿勢を保ちやすい
○ ベッドからの移動を、安楽かつ安全に行いやすい
○ 移動や食事を介助する人の負担を軽減することができる
介護ベッドには、どのような機能を備えているか（上体を起こす、ひざを持ち上げる、高さを上下に調整する）ということのほか、幅、長さ、デザインなど、様々な種類のものがあります。また、介護ベッドを利用する際には、マットレス、サイドレール、手すり、テーブルなどの付属品も活用することになりますが、これらの付属品にも、用途にあわせてたくさんの種類があります。患者さんの体や介護の状況にあわせて、適切な介護ベッドや付属品を選ぶためには、専門的な知識が必要です。
現在入院中であれば、どのような介護ベッドが体の状態に合っているか、看護師に確認してみましょう。レンタルの具体的な手続きについては、おかかりの病院のソーシャルワーカーや、居住する市区町村の福祉担当窓口に相談してみるとよいでしょう。また、もしあなたが介護保険の認定（要介護・要支援）を既に受けているのであれば、担当のケアマネジャー（介護支援専門員）や地域包括支援センターの担当者に相談してみましょう。
【介護ベッドの利用にかかる費用】
介護ベッドのレンタルにどのくらいのお金がかかるかは、体の状況等によって異なるので、担当スタッフと相談する中で教えてもらうようにしましょう。
たとえば、もしあなたが介護保険の要介護認定で『要介護2』以上に該当する状況であれば、『福祉用具貸与』として、介護ベッドや付属品を、1割から3割の自己負担（年金収入等が、280万円未満の場合は1割。また、収入により自己負担が2割や3割負担の場合も、月額44,400円の負担の上限があります）でレンタルすることができます。この場合、利用する物品によって変わりますが、月々のレンタル料の自己負担額は、自己負担が1割の場合で、1,000円～数千円程度と考えておけば、おおよその目安になるかと思います。
要介護認定がそれ以下（『要支援1』、『要支援2』、『要介護1』）の方についても、姿勢を保つのが困難であったり、急な体調悪化が見込まれたりする場合には、介護ベッドや付属品に関する給付を受けられることもあります。ケアマネジャーや担当医と相談してみましょう。
介護保険以外でも、地方自治体や社会福祉協議会が無料または低料金で介護ベッド等の貸出事業を行っていることもあるので、確認してみてください。また、費用負担は大きくなりますが、福祉用具のレンタルを行っている業者から直接レンタルするという方法もあります。
【気になることがあれば相談を】
介護ベッドの利用を考える状況であれば、在宅療養に関する医療・福祉サービスの活用、経済的負担の軽減、介護者への支援など、ほかにもいろいろな不安や心配事を抱えてらっしゃるかもしれません。
また、快適な在宅療養の環境を整えるためには、介護ベッドだけでなく、車椅子やポータブルトイレ等の福祉用具をあわせて活用したり、手すりの設置や段差の解消などの住宅改修を行ったりした方がよい場合もあります。
介護ベッドのレンタルについて相談できる窓口（看護師、市区町村の福祉担当窓口、病院のソーシャルワーカー、担当ケアマネジャーなど）は、在宅療養に関する様々な不安についても相談にのってくれるはずです。気になることがあれば、ぜひ確認してみてください。
